「米ドル崩壊」でビットコインは来年急騰へ、一部アナリストが予言
このような米景気の減速見通しがこの先現実味を増すようなら、米金利も低下に転じる可能性があるだろう。実際に2023年1月、そして4月にかけて米金利が大きく低下、金利差米ドル優位が大きく縮小に向かった局面では、米ドル／円も130円前後まで米ドル安・円高に向かった（図表4参照）。景気の先行指標である株価がさらに下落するようなら、そんな「米景気の減速→米金利低下→米ドル安」といったシナリオも現実味を増すことになる可能性があるだろう。
しかし、その株価が最近にかけて下落拡大となった。米10年債利回りがこの間の高値を大きく上回り、2007年以来の水準まで上昇したことを嫌気した面が大きそうだ（図表3参照）。米金利の大幅な上昇は、すでに見てきたように、足元の景気が予想以上に強く、新興国並みに5％前後もの高成長の可能性が浮上していることに反応した結果と考えられる。ただ、そのような金利の「上がり過ぎ」が、これまでとは逆に先行きの景気減速をもたらすことを織り込む形で株安が広がっている可能性は注目されるところだ。
ユーロ崩壊、誘導された円高…。その先に待ち受けるシナリオとは―反ロスチャイルド同盟の最終戦争が始まった。
今日のサブプライム危機は、さらなる巨大バブルの序章に過ぎない!
私は次の危機で「世界が崩壊する」と予言しているわけではありません。けれど、次の危機によりみなさんの資産が大きな痛手を受けないように備えることはとても重要です。その意味でも、私は金と銀の保有を勧めているのです。
円高シナリオでは、政治的混乱による市場パニックや米国債市場での売り圧力から政権移行期で120～130円まで進行し、世界貿易の縮小や米国債格付け引き下げにより2029年初には90～105円に達すると予測。一方、超円安シナリオでは、極端な保護主義政策期待や日銀の金融緩和維持により政権移行期で160～180円まで進行し、対日貿易制裁や日本からの資本逃避を経て、2029年初には金融システムへの信認崩壊により250円以上も視野に入るとの分析が示された。
ジェン氏の見解では、このような機運の新たな象徴となるのはユーロで、今後半年以内に１ユーロ＝1.20ドルと、現行水準から７％近く急伸する可能性があるという。
最後に、AIに「基本シナリオ、急激な円高シナリオ、超円安シナリオについて確率を予測してください」と指示したところ、図表4の分析が示された。基本シナリオが65%と最も高い発生確率を示している。急激な円高シナリオの発生確率は20%と算出された。このシナリオでは、地政学的ショックやグローバル金融危機、ドル信認の急激な低下といった要因により、政権移行期に突発的で急激な変動が発生し、その後も円高基調が継続すると予測されている。超円安シナリオの発生確率は15%と算出された。このシナリオでは、日本経済の構造的悪化や国際金融秩序の崩壊、制御不能なパニック売りを背景に極端な円売り圧力が発生し、政権移行期以降も異常な円安が加速する可能性が指摘されている。