各国の公的機関等が発表する、経済指標をカレンダーにして公開・リアルタイムで更新しています。は特に重要な指標なので要チェック！
米サプライマネジメント協会（ISM）が毎月発表する景気指数。全米企業の購買部門の担当者への調査で、指数が50を超えていれば好況、50を下回れば不況という、景気の先行きを判断する重要な指標です。製造業部門、非製造業部門の2つの指数があります。
米国の財務省が毎月発表している海外から米国への証券投資額（国債、社債等含む）の統計。貿易収支の赤字幅をカバーできる米国への証券投資があれば、貿易赤字を縮小する要因となり、米ドルが買われることになります。その逆に米国への証券投資が貿易収支の赤字幅をカバーできなければ、米ドル売りの要因となります。
個人消費の動向を判断する重要な景気指標。米商務省が毎月発表しています。事前の市場予想を上回る数字が発表されれば、ドルが買われますし、反対に数字が悪ければドルは売られることになります。欧州ではユーロ統計局が小売売上高を月次で発表しています。日本では、日本百貨店協会が発表する全国百貨店売上高などが注目されます。
国内外の主要経済指標などを掲載しています。各指標の予測値や結果はもちろん、その重要度も掲載しています。FX/CFD取引にお役立てください。
ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが発表する全米の消費者マインドを指数化した指標。消費者の景況感を示す先行指標として、民間調査会社のコンファレンス・ボードが発表する消費者信頼感指数とともに注目されています。
一般的には失業率ともいいます。労働力人口のうち、どれだけ失業者がいるのかを示す指標。労働力人口、失業者の定義などは各国で異なります。日本では総務省統計局が毎月、「労働力調査」として完全失業率などを発表しています。特に米国の労働省が発表する雇用統計は、市場の注目度が非常に高く、外為相場の動きに影響を及ぼします。米雇用統計のなかでも、非農業部門の雇用者数に注目しましょう。
全米供給管理協会(ISM)が全米の企業の購買担当者に新規受注や在庫、生産、雇用、入荷状況などの項目をアンケート調査し、これを基に算出する景況指標です。購買担当者への調査という点ではマークイット(HIS Markit)が発表するPMI指数と同じですが、米国指標では先行指標としてISM指数の重要度が高いです。景況感を0～100で表し 、50ポイントの節目を上回れば景況感が良く、下回れば景況感が悪いと判断することができます。非製造業部門を対象とした「ISM非製造業景況指数」は注目度がやや下がるものの、こちらも先行指標として注目を集めます。
経済大国であるアメリカのGDPは景気関連指標として国内外の注目を集めます。「速報値」「改定値」「確報値」の順で発表され、その中でも特に速報値の発表タイミングでは為替レートが大きく動きやすく、GDP成長率が前期比で加速もしくは鈍化した度合いで経済状況を把握することができます。「米国がくしゃみをすると日本は風邪を引く」という話があるように、グローバル化の流れから「国境という壁」がなくなりつつあり、世界をけん引するアメリカの景気は世界経済の状態を表していると言えるでしょう。
指標アラート通知サービス」は、設定のカスタマイズ（国別、配信時間別、指標別） ..
フェデラル・ファンド金利は連邦準備理事会（FRB）が金融政策を運営する上で、FOMC会合で決定する誘導目標金利で、FFレートとも呼ばれます。この誘導目標は米国の政策金利にあたり、景気動向に応じて調節され、国内外の市場にその影響が強く及ぶことから多くの投資家の注目を集めます。FX取引においては、2国間の金利差が為替レートに反映されやすいため、FRBがFF金利の誘導目標を変更する（政策金利を変更する）際には為替レートが大きく変動する傾向があります。
インフレ率や経済成長率などの経済状態を示す指標やデータがこれに該当します。 ..
米国の民間調査会社のコンファレンス・ボードが発表する指標。消費者に対する調査をベースに、1985年を100として消費者心理の動向を指数化しています。ミシガン大学消費者信頼感指数とともに、消費者の心理動向を示す指数として注目されています。
外為市場では米ドル高が進行している。今週の米経済指標でソフトランディングの期待がさらに高まる場合は、米ドル高のトレンドが続くだろう。
一国の経済成長の推移を見る代表的な景気指標。国内の経済活動によって生み出される付加価値の合計です。付加価値とは、具体的に国内の消費と投資活動を指します。国内の消費と投資活動が活発で景気が好調であれば、GDP成長率が伸び、プラス成長となります。反対に景気が後退していれば、GDP成長率は減少し、マイナス成長となります。英語ではGDP（Gross Domestic Productの略）といいます。
日本のGDPは内閣府が四半期、1年、年度ごとの数字を発表しています。なかでも重視されるのが、物価変動の影響を除いた実質GDPです。米国のGDPは商務省が発表しています。速報値と改定値がありますが、前者と後者の数字にかなりブレが生じるので、市場では改定値の方を注目しています。
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米商務省が製造業の出荷、在庫、新規受注、受注残高を翌々月の月初に発表する指標。そのなかでも速報値としてその前月に発表される耐久財新規受注が特に注目されています。
無担保コール、TIBORなどの金利指標は、有料会員登録でご覧になれます。 サンプルはこちら
各国の中央銀行が金融政策を決定する際に指標とする短期金利のこと。日本では日本銀行（日銀）が金融政策決定会合で誘導目標を決める無担保コール翌日物金利、米国では連邦準備制度理事会（FRB）が連邦公開市場委員会（FOMC）で誘導目標を決めるフェデラルファンド（FF）金利が政策金利となっています。
FXで注目される経済指標とは？見方やスケジュールの確認方法を解説
FX取引の舞台となる外国為替市場は、グローバルな政治経済の動きに左右される非常にダイナミックなマーケットです。
外国為替市場の動きを左右する重要な要素となるのが、世界各国のファンダメンタルズ（経済的基礎）要因、いわゆる経済指標と呼ばれる統計データです。
ここでは外国為替市場に影響を与える主要な経済指標につい て、簡単に説明します。
ドル円見通し 米経済指標通過後に下落、149円台に抵抗感も(24/10/11)
消費者物価指数とは消費者が購入する物やサービスの価格変動を示す指標です。インフレ状況を把握する際に最も重要で、特に季節性要因を受ける生鮮食品を除いた「コアCPI」は注目度が高いです。一般的に物価上昇に過熱感がある時は中央銀行の利上げ期待が強まり、逆に物価が下落する場面では利下げ期待が強まります。消費者物価指数が「前月比」や「前年同月比」で上昇基調なのか、あるいは下落基調なのかに注目しながらチェックしたいです。なお、物価の変動を生産者側から測る指標として生産者物価指数（PPI）という指標もあります。
FXの相場に大きな影響を与える米国雇用統計について。発表タイミング、指標の内容、発表時の取引についてのポイントをまとめています。
経済指標の基礎知識から基本的な見方まで、わかりやすく説明いたします
市場に影響する重要な情報である経済指標のカレンダーです。指標結果の速報をご覧いただけます。また、過去の結果と予測を掲載しています。
米商務省が毎月下旬に、前月分の製造業の受注額の速報値を発表しています。企業の設備投資の動向を見る先行指標として、輸送関連を除く受注額、国防関連を除く受注額、非国防資本財（航空機を除く）の受注額などが注目されます。
ドル円 米指標の発表注視、数字次第で荒れた展開も（12/11夕）
連邦公開市場委員会（FOMC）はFRBの理事7名と地区連銀総裁5名で構成されているアメリカの金融政策を決定する機関です。FOMC声明は委員会終了後に公表され、主に金利変更を含めた金融政策の変更や現在の経済状況、経済見通しなどが示されます。前回のFOMC声明と比べて経済見通しに関する文章のニュアンスが変化すると相場が大きく動きやすく、市場で様々な思惑が交錯します。FOMC開催から3週間後に公表されるのがFOMC議事録で、委員会の議論の中で個々のFRBメンバーが示した見解を知ることができます。議事録での中で示されている政策運営を巡る議論の内容が声明文よりもタカ派(強硬派)もしくはハト派(穏健派)である場合、市場参加者の思惑が交錯して為替レートも大きく動きます。
12月24日│ドル円、弱い米指標にもかかわらず米長期金利上昇受け買戻し【セントラル短資FX】 · Comments.
米労働省が毎週発表する指標。失業者が初めて失業保険給付を申請した数で、一般的に35～40万件を超えると景気後退に影響を与えると言われています。また、週間で発表されるので、毎月初めに発表される雇用統計の先行指標としても注目されています。
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米国雇用統計は米国の雇用情勢を表す最も注目度の高い経済指標です。調査対象が広く、事業調査と家庭調査に基づいて算出され、特に「非農業部門雇用者数」と「失業率」は雇用情勢を把握するうえで重要であるとされています。この他「平均時給」や「週労働時間」を含めた10数項目が発表されます。これらのデータは連邦準備理事会（FRB）の政策にも反映されるため、将来の政策への期待感から株式市場や為替市場に大きな影響を与えます。発表数値が事前予想から大きく乖離することがあり、この性質から発表直後は為替レートが大きく動くことが多々あります。